育休後職場復帰セミナーを開催するには（２）続：対象者をだれにするか
前回のエントリ
育休後職場復帰セミナーを開催するには（１）対象者をだれにするか
で、対象者を下記のようにカテゴライズしました。
（１）育児休業中の社員
（２）育児休業から復職した社員
（３）育児休業の社員とパートナー
（４）妊娠中の社員
（５）将来子どもを持ちたいと考えている社員
今回は、対象者を（２）〜（５）とする場合のことを考えてみます。
（２）育児休業から復職した社員
復職後の社員に対するセミナーでは、次のようなメリットがあります。
・主催者側が子どもの保育を提供するか悩まなくてよい
・高い参加率が期待できる
・就業時間の範囲内で自由に時間が設定できる
・参加者が、自分にとっての問題点を具体的に意識している
この場合、職場復帰して数ヶ月後の受講になりますから、職場復帰面談に対する注意事項などは内容に入ってきません。
そのため、復職前後で仕事のミスマッチなどの問題が起きていない職場に向いている開催方法です。
育休中の注意事項や、職場復帰面談についての注意事項を説明する必要がない分、中長期的なキャリア形成について、時間をかけて理解してもらうことができる、という利点があります。
また、復職後の毎日の生活で、自分の問題を具体的に意識しているため、セミナーを聞く動機がはっきりしています。
講義や先輩の話が終わったときに自分の課題が解決されていなければ、積極的に質問するケースが多く、結果的に満足度の高いセミナーを実施できる可能性が高くなります。
（３）育児休業の社員とパートナー
（３）の育児休業の社員とパートナーを対象にする場合は、内容的には（１）、（２）と同じになりますが、夫婦のパートナーシップや、男性の育児休業などについての話題を盛り込み、丁寧に説明することで、パートナーにも育児に対する責任感を持ってもらうことが可能になります。
最近、女性社員の夫を、自社の社員であるかどうかに関係なく、こういったセミナーに参加させるという企業が出始めています。
効果が大きいという結果が出ていますので、今後ますます増えていくと思われます。
（４）妊娠中の社員
（４）の妊娠中の社員に対しては、（１）の育児休業中の社員といっしょに聞いてもらうというケースがあります。
妊娠中の社員は、出産に対する不安が大きいため、あまり出産後、復職後のことを具体的に想像できない場合が多いです。
したがって、内容を少し考慮し
「育休中の会社とのコミュニケーションの取り方」
「職場復帰面談」で話すべきこと
といったポイントを丁寧に話す必要があります。
（５）将来子どもを持ちたいと考えている社員
（５）の場合は、育休後職場復帰セミナーの対象者としてはかなりはずれたところに位置しています。
受講者として含めても構いませんが、内容的にこの層を考慮したものを職場復帰セミナーとして盛込む必要はないでしょう。
